またひとつ地球上で紛争が勃発した2022年2月26日のニュースによって、あれだけ大騒ぎをしていてた新型コロナウイルスの報道は影をひそめ、
ワシントンとメディアが一体となって膨大な量の一方的な情報によって一般大衆（著名人も含む）を思考停止させるプロパガンダを横目で見ていると、コロナウイルス騒動と同じフォーマットであると感じます。
ロシアとウクライナの紛争は両国に多大なダメージを与える一方で、まるで火に油を注ぐかのような報道や武器提供をしている西側諸国の様子は、何が原因でこのトラブルが起きているのか？誰がいちばん得をしているのか？という視点だったり「事実」を探求する姿勢の大切さを改めて教えてくれる出来事です。
メディアはもはや報道機関としての機能を失っており「得をしよう（利益を上げよう）とする人々」の広告に成り下がってしまっているのは、僕が知る限り20世紀の戦争時代となんら変わっておりません。
そんな激動の現在、僕(@ka_zz)たちはこれから未来どんな生き方と暮らしをしていけばいいのだろうか？とCovid-19とウクライナ紛争をキッカケに真剣に考えてみました。
チャリ圏内の自給率とコミュニティの連携を高める必要性について
地域の子どもたちが参加する田植えの様子（2021年6月）
世界がヤバいことになりそうな、そんな兆候があちこちで見られています。
基軸通貨であるアメリカのドルの終焉が近いこと。それにともないアメリカの経済を復活させるために世界各地で莫大な利益を生み出すことができる戦争や紛争が作られていること。また人間にはコントロールができない地球寒冷化の予兆や、自然界と生態系の破壊などなど、人類は自らの手で破滅に向けて突き進んでいます。
そんな状況でも僕たちは日々の暮らしを営んでいかなければなりません。
近い将来、対岸の火事が日本に燃え移ってくる可能性を考えた時に、僕たち一般市民は今の生活を継続できるのか？という事態がリアルに迫っていることを事実として認識する必要があるのではないでしょうか。
具体的には、すでに現時点でガソリンやガス、電気代が暴騰。食料品などの生活必需品の価格が上がっていますが、今回のような各国を巻き込んだ紛争によってエネルギーの価格は跳ね上がることは歴史が教えてくれています。また世界が混乱すれば食料自給率が40%を割っている日本は大きなダメージを受けることになるでしょう。
現在、世界中でインフレになっており日本のマーケットも様々な商品の価格が上がっています。
食料品の値段が高騰するだけでなく、今まで当たり前にスーパーやコンビニで買えたものが手に入らなくなることは容易に予想できます。そうなった場合、お金があっても必要なモノが手に入らなくなるわけで僕たちは色々な制限と共に暮らすことになるでしょう。
先日アメリカのバイデン大統領が「我々は食料不足について話した。それは現実
このまま何も手を打たなければ僕たちの暮らし、特に食生活は厳しい状況に追い込まれるでしょう。かと言って、食糧不足と世界的インフレを庶民のチカラで何とかすることはできませんし、来月から給料を上げることもできません。では、僕たちはこの先どうすればいいのでしょうか？
消費中心のライフスタイルを変えて生産する暮らしに変えていく。
パーマカルチャーを実践しながら作物を育てるコミュニティ農園
これから未来、国や大企業にいっさい頼れないことは歴史が証明しています。国も企業も自分たちの利益の方を優先した結果がいま現在の社会状況なので、僕たちは政府や企業に頼らずとも力強く豊かに生きていくという覚悟をしなければなりません。
それなら具体的にはどうすればいいのでしょうか？
シンプルに三つのことを実現することで社会情勢がどう転ぼうと生活が転ばなくなります。
①消費中心の生活を生産する暮らしに変える
②足りないものを補い合える地域コミュニティを作る
③地域食料自給率と地域リサイクル率を高める
それぞれを具体的に説明するのは次の記事にするとして、ざっくりと言えば消費中心のライフスタイルから生産中心のライフスタイルに、気の合うご近所さんたちを巻き込んでチェンジしていきましょう、ということです。
さらに大前提として、圧倒的な健康を僕たちは自己責任においてキープする必要があります。
ということで、この記事は次回につづきます。
▼21世紀最大のベストセラーになりつつあるロバートケネディJRの著書。世の中がひっくり返る内容で命懸けの出版。2022年3月現在、日本語版の準備をしています。
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